教育形態 ・ 内容       

CPD単位 ・ 評価時間     

1.論文発表など
  1)口頭発表(年次大会など)
  2)論文発表
  (1)研究論文(査読つき論文)
  (2)一般論文、総説、特集等
  (3)解説、技術報告
  (4)その他、口座、海外情報、随論など   

 0.4単位×「分」数
  (例)発表時間15分の場合は、 0.4×15分で6単位  
 
 40単位 (1論文あたり)
 10単位 (1論文単位)
 10単位
 5単位

2.研究会・講習会・研修会・年次大会・講演会・シンポジウム・見学会へ  の参加

3.ポスター発表、展示

1単位×時間数
  (例)講習会2時間の場合は2単位,年次 大会5時間        (10〜16:00)の場合は、5単位
 5単位
4.技術指導・学術団体の講師
5.研究開発・技術への参加
 10単位
 20単位(年間の上限値)


環境技術学会
CPD(技術者継続教育)支援システム

近年、国内外の価値有る技術が伝承され、引き継がれていくことが企業だけでなく
社会にとっても貴重な財産であり、社会の基盤を支える力であることが広く認識されてまいりました。
企業活動においては、技術者が、各種の資格を取得後、さらに 最新の技術や知識を習得し
自己の能力を維持・向上させることが広く求められています。
平成12年改正の「技術士法」においては、資格取得後をの研修を図ることが技術士の責務
として明文化され、また、土木学会においても、継続教育の登録制度が平成13年4月に開始されました。

■環境技術学会は、会員に多くの技術士資格を備えた方々を擁しています。
学会活動の柱の1つとして、このような技術者続教育(CPD;Continuing ProfessionalDeent)の取り組みに賛同し、
本会事業において、CPD支援システムを開始しています。

■本学会のCPD支援システムは、技術者が保有する「継続教育記録簿」に記入される
本学会活動に関わる継続 教育を証明します。(→2.に示す「CPD支援記録」の記載例を参照)。

■この証明は、技術士や土木施工管理士、RCCM、 APECエンジニア等の技術者資格を有する者の外、
土木学会など継続教育制度を実施している学会等の技術者が 自己の継続教育の証(あかし)
として活用することができます。

■年次大会、見学会等への参加、また、「環境技術」の執筆などに関わることで、
技術者の継続教育(CPD) の取得単位数が決められますが、詳細は以下の通りです。


1.内  容
CPD支援システム(本会が主催する事業を対象とする))
  (各自事業の当日受け付けで、お申し出ください。















<本協学活動に参加した場合の取得単位の1例>





<本学会活動に参加した場合の取得単位の1例>
本学会の事業に対して機関誌の原稿(一般論文、特集、総説)執筆と学会発表・参加、という一連の
事業に参加した場合、技術士会などのCPDの目標値(技術士会:3年間で150単位。土木学会:1年間で
50単位です)に対して、どの程度の達成値となるかを計算してみます。

(計算結果)
   ・総説(一般論文も特集号も含め)は10単位、
   ・研究大会発表論文(発表者、連名者とも)は6単位(今回は0.4単位×15分)
   ・研究発表会への参加は5単位(10時から16時の5時間として)
    となり、上記のような標準的な1連の継続学習によって、21単位(年間目標50単位の約40パーセント)の取得となります。
 なお、このCPD単位は将来変更される場合もある、ということをご承知おき下さい。

2.CPD支援記録の記載例
技術者自身が継続教育の証としてその内容(本学会事業に関わる教育内容)を記載した「継続教育記録簿」を持参し、
本学会が証明印を捺印する。(開始日:2002年6月1日)

主催者名
教育内容(簡潔に記入) 
開始年月日
終了年月日
実 時 間
(hrまたはmn )
 教育分野
および形態
証明印 CPD単位

(環境技術学会)
第2回環境技学年次大会、発表

 2002.6.14   15mn×0.4     論文発表   学会印     6

 
 同上(参加)

 同上

    5   研究発表会参加   学会印     5

 
 環境技術6月号「特集・有機性廃棄物の資源循環の視点」 において「○―△―×」を執筆

2002.4.10

〜 6.10

  (不要)    技術論文執筆   学会印    10