「環境技術」に皆様のご支援を！　「環境技術」は、環境技術学会の機関誌（月刊）です。1972年の創刊以来36年間刊行を続けてまいりました。　　本誌は、会員からの会費と、協賛企業・団体からの広告や技術資料等の掲載料によって、刊行しております。　皆様には、広告形式のほかに、事業紹介や技術資料の紹介にも、本誌誌面をご利用いただければと考えております。
媒体概要＊発行所　　環境技術学会＊創　刊　　 1972年＊発行部数　 2,000部＊定　価　　 1,680円（税込）＊定期購読　 20,160円（年間）　　　　　※学会会員には、年会費18,000円で本誌も配布＊体　裁　　 B5判　本文72～80頁＊種　別　　第三種郵便認可	環境技術学会の事業　１．機関誌「環境技術」（月刊）の発行　２．研究会、見学会、シンポジウム等の開催　３．会員の自費出版による図書の製作・発行　４．環境工学・技術の受託研究・調査・指導　５．他団体との連携事業　　 (例)APEC環境技術交流バーチャルセンターへの　　　　　　　　　　WEBサイトコンテンツの提供
広告掲載＊掲載場所・掲載料　Ｂ５判 1ページモノクロ 30,000円（税込）　　　　　表4 カラーまたはモノクロ 60,000円（税込）＊サイズ横150mm×縦215mm ＊広告申込締切　前月10日＊広告原稿締切　前月20日＊発行日　　　　毎月20日＊年6回以上お申込みの場合は、1回サービスです	技術資料掲載　本誌面見開き2ページ 50,000円（税込）　事業紹介掲載　本誌面見開き2ページ 50,000円（税込）　　＊本誌執筆要綱に準じて原稿を執筆していただきます。　または、取材により編集室で記事をまとめます。
学会沿革　本会は、1972年設立後、1999年に日本学術会議協力学術研究団体となりました。　研究領域第四部理学部門の生態・環境生物学、第五部工学部門の土木工学と機械工学および第六部農学部門の農村計画学に登録されています。ただ、このことは学会のカラーを限定することを意味するわけではありません。　本会は本来、「環境技術」をキーワードとして、産官学のバランスのとれた協力を基本にして多様な見解を汲み上げるべく活動しています。さらに、学術的な実力を世に問う責任を担う学術団体として、機関誌「環境技術」（月刊）では、毎月の特集企画とともに、環境技術に関わる研究論文他査読付き論文の掲載も精力的におこないます。　また、自主的な研究活動や普及啓発活動が必要であると考え、研究発表大会では、研究発表とともに時に応じたトピックをテーマとして特別セッションを設け、一般公開をおこないます。会員・読者　読者は、会員（正会員、団体会員、賛助会員、学生会員）、定期購読者とバックナンバーの購入者です。本会の正会員は、大学・高等専門学校を中心とする教育機関、各種研究機関、省庁・自治体等公益団体、企業の技術・環境事業部門等に所属する個人です。団体会員、賛助会員は上記各機関が組織として入会するものです。編集委員会と特集企画　環境問題の大きな特徴は、従来の学問体系の境界領域に課題が生まれることが多いという点にあります。　また、近年とくに、グローバル化する地球環境問題の解決のために、「環境」をキーワードとする課題への取り組みの必要性が社会の常識として、広く認識されるようになって参りました。　本誌では、こうした状況を踏まえて、毎月、特集企画を組みます。会員・読者からの提案・要望を踏まえ、定例の編集委員会において、研究・技術開発動向を探りつつ、常に最新の情報を提供するべく、テーマと執筆者の選考・依頼をおこないます。本誌が月刊誌であること、全国に広がる50名を超える幅広い研究分野の編集委員を擁することによって、多彩な特集企画が可能となっています。「環境技術」の査読付論文について　「環境技術」では、関連の研究・技術開発分野の研究者に、はば広い研究発表の場を提供する目的で、査読付論文として、［研究論文］［研究ノート］［技術報告］［調査報告］の枠を設けています。　また、従来の学会では、審査に時間を要するのが通例です。多くの場合、制約条件の多い規定に基づいて執筆しなければならず、このため発表者の主張を十分に表現できない場合があります。　本誌編集委員会は、環境問題は、短期的な解明が困難な点が少なからず、論文執筆に際しても若干曖昧さが入る場合もありうると考えます。　しかし、今日、より重要であるのは、長期的な展望に立ちつつもできるかぎり正確を期して測定された「生のデータ」などがいち早く公表され、研究者の見解が十分に読者に伝えられ、情報を広く共有するという点にあると考えます。　したがって「環境技術」においては、月刊誌である利点を活用し、査読委員会の基準のもとに、投稿された論文を迅速に評価しできるかぎり早く掲載したいと考えます。年次大会との連携　毎年9月に環境技術学会研究発表大会を開催します。本誌編集委員会は、研究発表大会と連携し発表論文のテーマ・傾向を総括し、次年度の編集企画の参考とします。時代の動向を反映した研究発表の総括は、毎年「環境技術」誌上に掲載されます。 ■広告等、申込・問い合わせ先環境技術学会　編集室〒530-0041　大阪市北区天神橋1丁目17番2号　辻ビル302　K'sプランニング内 TEL:06-6357-7611 ・ FAX:06-6357-7612 　メールでのお問い合わせは、こちらまで

「環境技術」に皆様のご支援を！　「環境技術」は、環境技術学会の機関誌（月刊）です。1972年の創刊以来36年間刊行を続けてまいりました。　　本誌は、会員からの会費と、協賛企業・団体からの広告や技術資料等の掲載料によって、刊行しております。　皆様には、広告形式のほかに、事業紹介や技術資料の紹介にも、本誌誌面をご利用いただければと考えております。
媒体概要＊発行所　　環境技術学会＊創　刊　　 1972年＊発行部数　 2,000部＊定　価　　 1,680円（税込）＊定期購読　 20,160円（年間）　　　　　※学会会員には、年会費18,000円で本誌も配布＊体　裁　　 B5判　本文72～80頁＊種　別　　第三種郵便認可	環境技術学会の事業　１．機関誌「環境技術」（月刊）の発行　２．研究会、見学会、シンポジウム等の開催　３．会員の自費出版による図書の製作・発行　４．環境工学・技術の受託研究・調査・指導　５．他団体との連携事業　　 (例)APEC環境技術交流バーチャルセンターへの　　　　　　　　　　WEBサイトコンテンツの提供
広告掲載＊掲載場所・掲載料　Ｂ５判 1ページモノクロ 30,000円（税込）　　　　　表4 カラーまたはモノクロ 60,000円（税込）＊サイズ横150mm×縦215mm ＊広告申込締切　前月10日＊広告原稿締切　前月20日＊発行日　　　　毎月20日＊年6回以上お申込みの場合は、1回サービスです	技術資料掲載　本誌面見開き2ページ 50,000円（税込）　事業紹介掲載　本誌面見開き2ページ 50,000円（税込）　　＊本誌執筆要綱に準じて原稿を執筆していただきます。　または、取材により編集室で記事をまとめます。
学会沿革　本会は、1972年設立後、1999年に日本学術会議協力学術研究団体となりました。　研究領域第四部理学部門の生態・環境生物学、第五部工学部門の土木工学と機械工学および第六部農学部門の農村計画学に登録されています。ただ、このことは学会のカラーを限定することを意味するわけではありません。　本会は本来、「環境技術」をキーワードとして、産官学のバランスのとれた協力を基本にして多様な見解を汲み上げるべく活動しています。さらに、学術的な実力を世に問う責任を担う学術団体として、機関誌「環境技術」（月刊）では、毎月の特集企画とともに、環境技術に関わる研究論文他査読付き論文の掲載も精力的におこないます。　また、自主的な研究活動や普及啓発活動が必要であると考え、研究発表大会では、研究発表とともに時に応じたトピックをテーマとして特別セッションを設け、一般公開をおこないます。会員・読者　読者は、会員（正会員、団体会員、賛助会員、学生会員）、定期購読者とバックナンバーの購入者です。本会の正会員は、大学・高等専門学校を中心とする教育機関、各種研究機関、省庁・自治体等公益団体、企業の技術・環境事業部門等に所属する個人です。団体会員、賛助会員は上記各機関が組織として入会するものです。編集委員会と特集企画　環境問題の大きな特徴は、従来の学問体系の境界領域に課題が生まれることが多いという点にあります。　また、近年とくに、グローバル化する地球環境問題の解決のために、「環境」をキーワードとする課題への取り組みの必要性が社会の常識として、広く認識されるようになって参りました。　本誌では、こうした状況を踏まえて、毎月、特集企画を組みます。会員・読者からの提案・要望を踏まえ、定例の編集委員会において、研究・技術開発動向を探りつつ、常に最新の情報を提供するべく、テーマと執筆者の選考・依頼をおこないます。本誌が月刊誌であること、全国に広がる50名を超える幅広い研究分野の編集委員を擁することによって、多彩な特集企画が可能となっています。「環境技術」の査読付論文について　「環境技術」では、関連の研究・技術開発分野の研究者に、はば広い研究発表の場を提供する目的で、査読付論文として、［研究論文］［研究ノート］［技術報告］［調査報告］の枠を設けています。　また、従来の学会では、審査に時間を要するのが通例です。多くの場合、制約条件の多い規定に基づいて執筆しなければならず、このため発表者の主張を十分に表現できない場合があります。　本誌編集委員会は、環境問題は、短期的な解明が困難な点が少なからず、論文執筆に際しても若干曖昧さが入る場合もありうると考えます。　しかし、今日、より重要であるのは、長期的な展望に立ちつつもできるかぎり正確を期して測定された「生のデータ」などがいち早く公表され、研究者の見解が十分に読者に伝えられ、情報を広く共有するという点にあると考えます。　したがって「環境技術」においては、月刊誌である利点を活用し、査読委員会の基準のもとに、投稿された論文を迅速に評価しできるかぎり早く掲載したいと考えます。年次大会との連携　毎年9月に環境技術学会研究発表大会を開催します。本誌編集委員会は、研究発表大会と連携し発表論文のテーマ・傾向を総括し、次年度の編集企画の参考とします。時代の動向を反映した研究発表の総括は、毎年「環境技術」誌上に掲載されます。 ■広告等、申込・問い合わせ先環境技術学会　編集室〒530-0041　大阪市北区天神橋1丁目17番2号　辻ビル302　K'sプランニング内 TEL:06-6357-7611 ・ FAX:06-6357-7612 　メールでのお問い合わせは、こちらまで